反転とアンチの衝突──ETF流入の勢いが一転、市場にゆらぎが生じた

デジタル資産投資商品は先の週、ビットコイン主導で記録的な資金流入を経験したものの、その勢いは週末に一気に反転した。CoinSharesのデータによると、21.7億ドルの純流入を記録して2025年10月以来の最高週間合計に達したが、その後の地政学的リスク再燃により、市場心理は大きく揺らぐこととなった。これは暗号資産市場におけるアンチヘッジとしてのETFの限界を示す象徴的な出来事となっている。

ETF資金の急増が支えた相場──ビットコイン、イーサ、ソラナが連動

先の週を通じて、暗号資産の機関投資向けファンドには継続的な資金流入が続いた。ビットコイン関連ファンドが15.5億ドルの流入を集めた一方で、イーサリアムは4.96億ドル、ソラナは4,550万ドルの追加資金を吸収した。この流入パターンは、ステーブルコインと利回り政策をめぐる議論が続く環境下での動きとして注目される。

市場参加者にとって、これらのファンドへの資金流入は相場上昇の後押し要因となっていた。ビットコイン主導の流入が示すものは、機関投資家がなお暗号資産への基本的な信頼感を保持していることを意味している。特にビットコインへの集中度が高いことから、アンチトレンド的な戦略よりも主流資産への選別が進行していることが読み取れる。

週末の反転──地政学リスクと政策不確実性が市場を揺さぶる

しかし相場の上昇基調は長続きしなかった。金曜日になると、資金の流れが急転直下し、地政学的緊張の高まりと関税政策の脅威が再浮上した。グリーンランド問題に関連する新たな摩擦も含め、投資商品全体では3.78億ドルの流出を記録するに至った。

CoinSharesのリサーチ責任者ジェームス・バターフィルは、この反転の背景に政策の不確実性があると指摘している。次期アメリカ連邦準備制度理事会（FRB）議長候補と見なされるケビン・ハセットが現職にとどまる可能性が高まったことで、市場は政策シグナルの混乱に対応を余儀なくされた。こうした外部要因の変化が、それまでの買い需要をアンチテーゼとして機能させ、市場反転のきっかけとなったのである。

地域別に見る流入・流出パターン──米国市場の支配力は健在

地域別の資金フローから見えるのは、相変わらず米国市場が支配的であることだ。アメリカ向けの流入額は20.5億ドルに上り、全体の大半を占めている。一方、ドイツ（6,390万ドル）、スイス（4,160万ドル）、カナダ（1,230万ドル）、オランダ（600万ドル）といった地域でも段階的なプラスの流入が確認されている。

この地域別パターンは、グローバルな機関投資家がまだ相応の関心を保持していることを示唆しているが、同時に米国市場への集中度の高さが、地政学リスクや政策変化に対する感応度を高めていることも意味している。つまり、米国中心のファンド構成こそが、反転時の下げ幅を加速させるアンチ要因としても作用しているのだ。

アルトコインの小幅な動き──XRPがアンチ流入をリード

アルトコインの資金フローは比較的限定的だが、無視できない動きを見せている。XRPが6,950万ドルで最大の流入を集めたほか、Sui、Lido、Hederaも控えめながら資金を吸収した。ただし、最新の市場データ（2026年1月29日時点）によると、XRPは月初からすでに4%近い下落を経験しており、ここ24時間でも-1.87%の下げを記録している。

このギャップは、アンチ銘柄とされるXRPでさえ、市場心理の反転には抗し得ないことを示唆している。流入があってもなお下押しされるという現象は、単なる資金量ではなく、市場参加者のセンチメント変化がより支配的に機能していることを物語っている。

株式市場経由のアンチヘッジも限定的

トークンファンドを除くブロックチェーン関連株式は、7,260万ドルの資金を引き付けている。ヘッドラインリスクが再び高まる中であっても、投資家は公開市場の代理商品を通じて暗号資産エクスポージャーを確保しようとしている動きが続いている。これはアンチボラティリティ戦略として機能しているとも考えられるが、流入額は限定的だ。

市場反転の先にあるもの

先の週の出来事は、暗号資産市場において、持続的な資金流入があっても地政学的リスクや政策不確実性の前には無力であることを改めて示した。反転（リバーサル）とアンチ的な要素の交錯が、今後の相場展開を左右する重要なテーマとなりそうだ。機関投資家の継続的なファンド流入と市場のセンチメント変化のせめぎ合いが、相場の方向性を決することになるだろう。